環境システム研究 Vol.22 1994年8月 ア ジア地域 の経済成長 とエネル ギー消費構 造 に関 す る研 究 STUDY ON THE ENERGY DEMAND IN RESPONSE TO THE ECONOMIC DEVELOPMENT IN EAST ASIAN COUNTRIES 井村 秀 文*・ 白土廣 信*・藤倉 良** Hidefumi IMURA*, Hironobu SHIRATSUCHI* and Ryo FUJIKURA** ABSTRACT; This study presents a comparative assessment on the relationship between economic growth, energy demand and the associated environmental impacts in three east Asian countries including Japan, South Korea and China. With rapid economic development, there has been a significant growth of energy consumption and the associated carbon dioxide emissions in these countries, and this trend is expected to become more prominent towards the next century. In China, in particular, coal plays an important role as a major primary energy source, and energy intensity of production is notably high. As a result, air pollution control and the stabilization of carbon dioxide emission in China have become an important policy objective both on the national and international levels. In South Korea also, air and water pollution problems have become visible with its rapid development, and the current environmental conditions are very similar to those in Japan in the late 1960s. Overall, energy demand in South Korea and China exhibit many similarities to those which Japan experienced with its rapid economic growth . KEYWORDS; energy and environment, economic development in Asia, CO2emission, global warming 1.は じめに 日本の 高度経 済成長 が始 動 したの が1955年 頃 とす る と,そ れか ら約15年 遅 れの1970年 頃 に韓 国経済 の躍 進 が,そ して,1980年 代 に は中国 とASEAN諸 国の急 速 な経 済 成長 が始 まっ た。経 済成長 に伴 うエ ネル ギー消 費 量 の増加 は,CO2,SO2等 の汚染 物質排 出量 の増大 を もた らす。 日本 で は,高 度経 済成長 開 始後10年 に して大 気 汚 染 や水 質汚 濁等 の激甚 な公 害問題 と自然 破壊 に直 面す る ことに なったが,そ の後 の対 策 に よって状 況 は大 きな改 善 をみ た。 これ に対 して,韓 国や 中国 で は 目下公 害問 題 が深刻 化 して い る最 中であ る。 日本 の例 に見 る よ うに,地 域 的 な公 害問題 に対 して は,各 種 の汚染 物質 除去技術("end-of-pipe techn に よってか な りの程度 まで問題 解決 が可 能で ある。 しか し,化 石燃料 の大量 消費 に よって引 き起 こ され る地球 温 暖化 に は,当 面 の とこ ろ抜本 的 な防止 策が な く,顕 在化 す る環 境 問題の 中で もと りわ け大 きな 問題 とな って い る。 世界 のCO,排 出量 に対 す る アジア諸 国 の寄 与率 は現在 す で に20%に 達 しているが,こ れら諸国の経済成 長 が現在 のペ ース で持続 する とすれ ば,そ の比重 が さ らに増す こ とは必至 であ る。 日本 も含め て,21世 紀の世 界 の経 済 成長 中心 と 目され るア ジア地域 で のエ ネルギ ー消 費抑 制が,地 球 温暖化 対策 の上 で重 要 な課題 にな っ てい る。 *九 州大学工学部環境システム工学研究センター Institute of Environmental Systems, Faculty of Engineering, Kyushu University **環 境庁地球環境部 Global Environment Department, Japan Environmental Agency ―369―